MNPナビ　- MNP NAVI –

以前、２ｉｎ１のＢナンバーをMNP弾にする方法について掲載しましたが、この方法はFOMAユーザーしか利用することができませんでした。そこで今回はFOMAユーザーでなくても比較的安価にMNP弾を作ることができる方法について紹介します。

それは「プリモバイル」というサービスを利用して新規回線を作る方法です。

プリモバイルとは、ソフトバンクのプリペイド式（料金前払い方式）の携帯電話サービスです。プリペイドカード登録翌日から60日間内のみ発着信ができます。（発信はプリペイド残高内）

更にこの翌日から360日間は電話番号が有効で、この期間内でプリペイドカードを買い直せば、同じ電話番号で継続利用できます。これらの期間を過ぎると自動解約となりますが、契約解除料はかかりません。ただし、1年以内に解約すると20,790円（2013年9月27日以前までの契約分は9,975円）の契約解除料がかかります。

この契約解除料がかからない期間（契約から1年後から電話番号が自動解約されるまでの間）を利用することにより格安なMNP弾とすることができるのです。

ではその費用を計算してみましょう。
プリモバイルの購入価格はショップによって違うようなので実際に筆者が購入した価格とします。

※契約後翌々月末までのMNP転出の場合はは、5,250円に増額

前回紹介したBナンバーと比較してみると、１年間という期間と約3,000円ほど支払い額が高くなりますが、FOMA回線を所有していない場合やドコモへのMNPをする場合には有効な手段となります。

携帯電話販売店へ行くと、「0円」の価格表示が多いと思いませんか？
一見「０円」表示ならどれでも、タダで端末が買えるかのように思ってしまいますが、ほとんどの場合タダではありません。
値札をよく見てください。小さな文字で「実質」と書かれていることが多いのですが、この文字があれば端末代は必ず支払う仕組みとなっています。

どのキャリアでも同様ですが、ドコモの場合で説明すると「月々サポート」という機種ごとに設定した一定額を毎月の利用料金から割引くサービス受けることにより２年間使用した場合の最終的な実質総支払額が０円になるというものです。
具体例としてGALAXY Tab SC-01Cをドコモオンラインショップで購入した場合を紹介します。

現金販売価格は51,408円ですが月々サポート2,142円なので２年間（24回）で合計51,408円が割引されることにより実質０円となります。

ただこの割引は分割払いであっても端末代から差し引かれず、あくまでも基本料やパケット定額料等の利用料からであるめ、利用料金がどんなに安かったとしても分割払いの代金2,142円の支払いは必ず必要となります。
また２年間以内に機種変更をした場合その時点で月々サポートが消滅して、残債だけが残りますので実質０円ではなくなります。

一方表示が「一括０円」または「一括払い０円」であった場合は、本当の０円です。一括払いとは購入時に端末代金を一括で支払うことで、分割払いが一切ないことです。つまりこの場合本当にタダで端末が手に入るということです。
また毎月の利用料も格安になるというメリットもあります。
具体例として先ほどのGALAXY Tab SC-01Cが一括０円で購入できたとした場合

となり、なんと最低料金1,056円から使用でき、途中で機種変更しても分割支払いも残らないのです。

このように実質０円と一括０円では全くお得度が違うのです。くれぐれも実質０円の表示にだまされないように注意してください。

MNP新規契約でスマートフォンや携帯電話が安く購入できますが、肝心のMNPするための元の回線が無いとできません。
（このMNPするための元の回線のことをネット上では「MNP弾」と呼んでいます。）
MNP弾を作る方法は何通りかありますが、ドコモのFOMA契約回線契約者であれば、格安で作ることができます。

それは「2in1（ツー・イン・ワン）」というドコモのサービスです。
これはFOMAで提供される、1台の携帯電話で2契約分の電話番号・メールアドレス・電話帳機能・ネットワークサービスなどを利用できるものです。
さて、肝心の費用ですが、

の合計2,943円だけです。これは１カ月使用した場合なのでそれより早くMNPすれば基本料金が日割りになるので更に安くなります。
筆者の場合契約後数日でMNPしてしまうことが多くこれより安く利用しています。

なお、「タイプ2in1同一名義オプション」以外のプランでは契約事務手数料や2年縛りの解約金が発生するものもあるので契約プランに注意してください。

ここ数年、短期解約などを繰り返しオークションで転売したり、機種変更されるようになたため、各キャリア（携帯電話会社）が損失を被り、短期解約に関する与信審査がかなり厳しくなっきています。

端末の価格は１台５万から８万円くらいですが、通常この端末代金は携帯電話料金から回収される仕組みになっています。
このため短期解約に伴う損失は、最終的には我々ユーザーに回って来ていて既存の契約者が高い電話料金を払わされているのが現状です。

話を戻しますが、この「短期解約」の基準ですが各キャリアで異なり、更に明確に示されているものではありません。
これはこの審査基準を明らかにすることにより、基準ぎりぎりで制度を悪用される恐れがあるためです。

ネット上で言われている一般的な目安は、各社とも半年（180日）とされています。（auについては、90日という情報もあります。）
またソフトバンクのiPhoneに関しては更に厳しく１年以内でブラック入りするようです。（auについても同様であるとの情報もあります。）

ようするに、転売目的などで短期解約を繰り返す悪質な者を排除することが目的であるはずなので、良識的な範囲での利用は問題ないものと思います。
実際私はこの基準の範囲で何度かMNPしたことがありますが、現在のところ契約を断られたことはありませんので・・・（あくまでも現在までです）

結論から言うと「契約できなくなる可能性が非常に高くなる」です。契約可否は通信会社の独自の判断基準によりますので、ブラックリストに載ったから無条件で契約不可とはならず条件によっては可能な場合もあるようです。

「ブラックリスト」と呼ばれるものが実際に存在するのかは明らかではありませんが、携帯通信会社には「与信情報」と呼ばれるものがあり、新規契約時やＭＮＰのポートインの際に、これをもとに与信審査が行われます。

この与信審査でヒットしてしまうと、各社独自の契約可否の判断基準で契約を断られることになります。

「与信情報」の中には各社共有の悪質契約者情報というものもあります。強制解約歴や短期解約歴、虚偽契約やとばし行為などの個人情報を各携帯通信会社間で情報共有しています。
これに登録されてしまうと確実に契約は不可能となり、信頼回復するのも困難になります。

年間割引サービスとは、携帯電話電話料金割引サービスのひとつで、

• NTTドコモ
  • 「いちねん割引」、「ひとりでも割50」、「ファミ割MAX50」等
• au
  • 「年割」、「誰でも割」等

• SoftBank
  • 「年間割引」、「新・自分割引」、「自分割引50」等

があり、基本料金等が割引になる半面、契約期間中に割引サービスの廃止、回線の解約等の場合に、解約金が必要となる。

ただし、契約満了の指定された期間内での解約であればは解約金はかからない。

携帯電話番号ポータビリティ (MNP=Mobile Number Portability) とは、現在使用している電話番号をそのままに携帯会社を変えられるサービスのことです。